株式会社horse公式Instagram 株式会社horse公式LINEお気軽にご連絡ください お問合わせ・お見積りはこちら

住宅リフォームをお考えの施主様へ

住宅リフォームなら福岡市西区のホースにお任せ! TOP >> 住宅リフォームをお考えの施主様へ

初めてリフォームをする場合、まず何から手を付けたらよいか戸惑う方が多いかと思います。ここでは、初めてのリフォームでも失敗しないために、知っておくべき情報をご紹介いたします。

失敗しないリフォームのためには、「どんなリフォームにするか」をあらかじめ明確にしておくことが大切です。
以下を参考に目的・必要性を整理しておきましょう。

不便・不満な点は何? 生活をするうえで不便・不満に感じることを挙げてみましょう。故障・傷みなどはすぐ目に付きますが、寒さ対策・バリアフリー対策・生活動線などにも目を向け、優先順位を付けてみてください。
住まいの現状は? 建物の傷み具合を知るために、住まいのデータ(築年数・補修歴など)を揃えてみましょう。増築したい場合は、建ぺい率や容積率などの情報も必要になってきます。
ここだけは譲れない! どのリフォームを最優先にするかあらかじめ決めておきましょう。一般的な優先度としては、(1)老朽化や故障による対応→(2)家族全員が希望すること→(3)滞在時間の長い部屋となります。

リフォーム業者には、下記に示すように専門会社・大手建設会社・設計事務所・工務店など色々なタイプがあります。それぞれの特徴を知ったうえで、自分に合った業者を選択することが大切です。

リフォーム専門会社 リフォーム専門だからコストパフォーマンス◎でお任せ
相談から施工まで一人の担当者が最後まで面倒をみてくれるので、ある程度お任せで頼むことができます。施工費用も比較的安価。ただし、会社によって技術レベル・アフターサービスの内容などにバラつきが見られます。
大手建設会社 ブランド力をとるなら大手
自社でリフォーム事業を手掛けていることが多く、大手ならではの総合力があります。しかし、実際の工事は下請け会社に回すことが多いため、うまくコミュニケーションが取れないことも。中間マージンが発生するぶん、コストもやや高くなりがちです。
設計事務所 コストは気にせずデザインを重視するなら
こだわりを具現化するハイセンスなリフォームを手掛けることができます。ただし、事務所の数は少なく、事務所によってデザイン傾向が大きく異なることも。また、高額な設計料が発生することもあり、工事を行わない事務所の場合、施工業者はお客様自身が選定しなければならないことがあります。
工務店 地域密着の家づくりの専門家
地域に密着し、相談から施工まで一貫して請け負うケースが多いです。アフターサービスも充実しており、低コスト・コミュニケーションが取りやすいという利点もあります。
メーカー系列のリフォーム会社 特定メーカーの商品を設置したいなら
部分的なリフォームの場合、自社製品のみで施工できるため、コストを抑えられます。ただし、それ以外の施工に関しては下請け会社に回すことが多く、トータルリフォームには不向きといえます。

失敗しないための重要ポイントを知る

業者に相談をしてみたものの、このまま話を進めてよいのかわからない……そんな悩みを抱える前に、あらかじめチェックポイントを把握しておきましょう。リフォームは大きな買い物。不安が残ったまま安易に施工を依頼すると不満や後悔につながりかねません。

基本設計をチェック 打ち合わせ後、最初に出てくる基本設計(ラフプラン)にご自分の希望・要望がきちっと伝わっているかをしっかり確認しておいてください。
実施設計をチェック 基本設計に問題がなければ実施設計に入り、実際に工事をする図面が作成されます。図面には細かい情報が盛り込まれていますが、読み取れない部分もわからないことがあったら確認しておくようにしましょう。
プラン決定は入念に プランで曖昧な部分があると、見積もりもはっきりせず後にトラブルに発展することもあります。やや面倒かもしれませんが、細部まできちっと担当者と打ち合わせをするようにしてください。

支援制度を知る

リフォームをする際には、国や自治体からの支援制度を利用できる場合があります。

耐震リフォーム 助成額や条件などは自治体によって異なりますが、「耐震診断」「補強計画」「補強工事」の3つが助成の対象になります。また、自治体や住宅金融支援機構から融資・斡旋を受けて耐震リフォームをすることも可能です。
バリアフリー
リフォーム
対象者や対象工事、補助額などは自治体によって異なりますが、高齢者住宅改造費助成事業として、30~50万円ほどの補助金が支給される場合があります。
省エネリフォーム 断熱改修・太陽光発電・太陽熱利用機器の設置などをした場合、補助金や融資などを受けることができます。
※国や自治体の政策を受けて制度変更が起こることがあるので、募集内容は事前によく確かめましょう。

このページの先頭へ